インフラストラクチャは、エネルギー転換や気候適応を支える基盤として扱われる。再生可能エネルギーの大規模導入では、送電網の強化、蓄電池の整備、水素インフラの構築が重要とされ、太陽光や風力の変動性を補うために長期貯蔵や需給調整の仕組みが必要になる。特に、数日から数週間規模のエネルギー貯蔵には、水素などのパワー・トゥ・ガス技術、地熱、揚水、需要応答などを組み合わせることが想定されている。また、国境を超えた電力グリッド連携は、広域で再エネの過不足を融通する手段として有望視されている。
気候変動への適応の文脈では、インフラは洪水や熱波に耐えるレジリエント設計が求められる。耐熱性インフラや都市のクーリンググリーン設計のように、災害や高温への耐性を高める取り組みが進められている。一方で、極端気象そのものの発生が増えているため、インフラ整備だけで被害を完全に防ぐことはできず、経済的損失はなお発生する。さらに、データセンターのような施設では、土地、建物、電力、冷却設備、企業所有といった要素がインフラとして作品の主題にもなっている。